2022年は半導体不足・エネルギー高騰・円安・地政学リスクという複合要因が製造業の経営指標を揺さぶった年だった。各社の業績を生産性・稼働率・品質コストの観点から整理し、2023年への示唆を探る。
円安効果と海外調達コスト上昇の綱引き
2022年の製造業を特徴づけた大きな経済変動は急激な円安だ。輸出型製造業にとっては売上換算での追い風となった一方、エネルギーと原材料の輸入コスト上昇が製造コストを押し上げた。特に素材・化学・食品系メーカーは値上げを余儀なくされ、コスト転嫁できた企業と吸収せざるを得なかった企業で業績格差が拡大した。
OEE（総合設備効率）改善が製造業の喫緊課題
生産コスト上昇局面では既存設備の稼働率向上が最大の収益改善策だ。製造業のOEE（Overall Equipment Effectiveness）は世界平均で約65%と言われ、理論値100%まで大きな改善余地がある。IoTセンサー・AI・デジタルツインを活用した稼働監視とボトルネック分析で、OEEを80〜85%に引き上げた先進工場の事例が増えている。
Harryの着眼点
2022年は逆境の年でしたが、逆境こそがDXの本気度を試す機会だと思います。エネルギーコスト高騰を受けてエネルギー効率のモニタリング・最適化に真剣に取り組んだ工場と、漫然と動かし続けた工場の差は今後じわじわと出てきます。KPIをリアルタイムで把握できる製造現場の構築が、次の競争を制する基盤です。
出典：経済産業省「2022年工業統計調査速報」、日本生産性本部「製造業の生産性動向調査2022年版」